家計節約上級編⑨テレビ・新聞を捨てる～お金について考える

みなさんこんにちは、マーです。

今回の家計節約上級編はテレビや新聞を捨てるです。

テレビ？なにそれ美味しいの？

これはテレビをつけない分の電気代を節約するとか新聞を契約しないことでその分の経費を浮かそうという話ではなく、そもそもテレビや新聞から離れましょうということです。

昨今ではテレビや新聞、また雑誌やラジオなど昔から存在する報道媒体はオールドメディアと呼ばれ、一部では衰退論がささやかれています。私自身、テレビにあまり興味を持っていません。なぜなら時間を縛られてまで視聴したいコンテンツが少ないと感じているからです。強いてあげればEテレ（NHK教育テレビ）はオールドメディアがやらかしがちな変なにぎやかしも少なく実は番組の質が高いと感じていますが、それ以外は「にぎやかで楽しそうだろう？」とか「俺たちの意見が正しいんだ」のように、どことなく放送局側のエゴすら感じてしまい、だったら見なくてもいいかなということからテレビへの興味がないのです。

またテレビ放送が見られる機器を持っているだけでNHKが受信料をぶんどっていこうとするのも、よりテレビから離れてもよいと思わせる一要素です。NHKはさぞや美味しい商売なのでしょう。

たしかに放送法第64条ではNHKとの契約義務を謳っているのでテレビを持っている以上はNHKがマークしてくるわけですが、まったく視聴していないにも関わらず、施行後75年で令和時代にまったくそぐわない放送法を盾にしてくる方達にどう興味を持てというのでしょうか。

テレビを捨てればそんな受信料問題から離れることができます。

しかしながら家族がいるとテレビを独断で捨てることはできません。それならばテレビを見ないというのもひとつです。受信料問題は残りますが、余計な情報を仕入れないというのが一番のポイントです。つまりあなたの最大の資産である時間を奪われずに済むことと、CM等で物欲を刺激されずに済むということです。もっと言えば寿命とお金の節約です。

少なくともテレビの視聴は捨てましょう。どうしても見たい場組なら厳選しましょう。野放図に見れば見るほど貧しくなるのがテレビの正体です。

100%正しいなんてない

新聞も捨ててよいと思います。といっても単にインターネットで安く早く新聞記事が読めるからという訳ではありません。捨ててよいと言っているのは「100%正しい情報だと思い込むこと」です。

前述のテレビもそうですが、報道媒体の中枢部には特定の思想に偏った人達がいたり収益源としてスポンサーがついていたりします。結局は営利企業ですから報じない真実や歪められたウソなどもあったりするわけです。

もちろん新聞のメリットもたくさんあるのは知っています。世の中の政治や経済の全体像をつかむには新聞はちょうどいいですし、解説なども充実しています。地方版であれば、行政の動きや地域で亡くなった方がわかりやすく記載されています。

どうしても新聞を読みたいなら図書館や行政センターに行けばよいのです。これならば購読契約は結ばず、また古紙は溜めずに情報を得ることができます。

そのうえであくまでも一次情報として読みましょう。こと政治や経済の話題になると大手新聞社は特定の政党や国を持ち上げたり貶めたりと自分たちの主張をしれっと記事にぶち込んできたりします。だからこそ大手メディアだからといって100%の妄信はせずにその他の情報や実体験も交えてあなたなりに考えていく必要があります。他者にとって都合がよい情報を妄信するということはあなたの判断を誤らせるということ。それも積もればあなたの時間や資産を失う可能性が大きいということです。これは雑誌もほぼ同様かなと思います。どうしても読みたい記事の号だけ調達してあとは捨ててもいいと思います。

でもラジオは必要

オールドメディアと呼ばれるラジオですが、細々と生き残るのはラジオではないかと思っています。

ラジオは災害時の情報取得に非常に有用です。とくにラジオはこれから発生するだろう南海トラフ地震などの災害時に貴重な情報源として活躍します。2011年の東日本大震災で私は震度6強の被災地におりましたが情報を得る手段としてラジオが最も優れていたことを思い出します。電話はつながらず電気や鉄道は完全ストップ、そして調達できない食料やガソリンで身動きが取れなくなる。どこで給水できるか、どこの避難所に行けばよいかなど、いざ災害が起きれば地域全体がパニックになりデマも多く流れます。その時だけはどのメディアも災害情報に注力するのでラジオは有用な情報源となります。テレビも災害情報を流しますが、良い映像を取ろうとするあまり災害地上空でうるさくヘリコプターを飛ばすので邪魔でしかありません。かえって映像のないラジオのほうがありがたいです。

またラジオであれば先述の放送法第64条にある受信設備から除かれているので、さすがのNHKも受信料とは言ってこないのが大きいです。

どんなメディアでも楽しんでいる人がいる以上、捨てなさいと書くことが暴論に近いことは理解しています。あくまでも生活費を見直すきっかけとして考えてみてください。

次回はSNSや動画サイトを捨てることを考えてみます。

今回もお付き合いいただきありがとうございました。