生きぬく！研究所 
みなさんこんにちは、マーです。
生命保険料を見直して、人生の余剰資金を捻出しましょう。
私達はすでに最強の保険に加入していた
えっ？加入した記憶ないよ？
保険について、大きく2種類の保険（社会保険（公的保険）と私的保険（民間保険））に我々は入っています。結論から言えば、日本国内では社会保険が充実しているので私的保険は必要最低限のみに見直しましょう。
まず社会保険ですが、国がおこなっているという意味で広義的には医療保険、介護保険、年金保険、労災保険、雇用保険があたります。
公的保険充実しすぎぃ①（医療保険・介護保険・年金保険）
前半3つのうち、医療保険と介護保険は健康保険（自営業者は国民健康保険、満75歳以上は後期高齢者医療制度）、年金保険は厚生年金保険（自営業者は国民年金保険）が担っています。
給与明細を見ると「健康保険」「厚生年金保険」って書いているね。
※「介護保険」は40歳～64歳が該当します
公的保険充実しすぎぃ②（労災保険・雇用保険）
後半2つの労災保険と雇用保険はあわせて労働保険と呼ばれ、会社員など労働者が加入するものです。
ただし労働保険は会社が手続きするものですので、あなたは加入していないと考えているかもしれません。（労災保険は100%会社負担。雇用保険は週に20時間以上労働する方が加入対象となり、その負担額は給与額の0.6%（一般の事業所、令和6年度）で、これと別に会社側も負担しています）
これは明細に「雇用保険」って書かれているね。
※「労災保険」は労働者でなく事業主だけが負担するので載りません。
社会保険は思ったよりも充実！
公的保険の詳細は別途記載しますが、公的保険に加入しているにもかかわらずその補償内容をよく知らないまま私的保険にも加入しているケースが多いと感じます。
いっぱい加入してるんだけど、そういわれると補償内容ってよく知らないかも。
私が以前勤めた会社で年末調整手続きをしていた時、各従業員の生命保険料控除を行なっていましたが、多くの人は過剰に加入しているなぁというのが正直な感想でした。
控除額が上限40,000円（平成23年12月31日以前に締結した保険契約だと50,000円）しかないにもかかわらず、年間10万円以上かけている人も散見されました。
医療保険も介護保険も貯金があればどうとでもなる
これを踏まえて、まず医療保険を考えてみます。
そもそも公的保険の特徴は、国民皆保険で必要最小限かつ平等、そして自己負担額は多くても3割で済みます。
さらに高額療養費制度も整っており、例えば重い病気を患った際の医療費は自己負担限度額を超えた分が後で戻ってきます。
自己負担限度額は国にしか出せないチート技
自己負担限度額は年齢と収入水準で変わりますが、例えば70歳未満で年収500万円の方が総医療費100万円の治療を受けたとします。
それなら3割負担とはいえ30万円も負担しなければいけないと勘違いしがちですが、あらかじめ「限度額適用認定証」の交付を受けておけば自己負担限度額は87,430円（標準報酬月額28万円～50万円の場合、計算式は「80,100円＋（総医療費－267,000円）×1%」）で済みます。つまり差額212,570円（300,000円－87,430円）が戻ってきます。
つまり普通の収入なら90,000円を自己負担分で用意しておけばいいんだ！
民間の生保会社で「3割負担」は実現できない
こう考えてみれば、私的保険に加入せずとも数10万円程度のお金を用意しておけば医療保障はどうにでもなります。
そして3割負担や自己負担限度額を保証できる民間会社はありません。冷静に考えてみればわかると思いますが、あるとすればそれは相当高額な保険料を支払わなければならないでしょう。
お金を持っていれば民間の生命保険は不要ってことね。
介護保険も同様です。公的保険では要介護状態に陥って介護サービスを受けた際、その費用の自己負担が原則1割で済みます。それなら老後に向けて資産を殖やしつつ、そもそも介護にならないよう健康に留意して生活していきましょう。
年金の改悪はあるかもしれないが破綻はない
年金保険はどうでしょうか。よく年金は破綻するといわれていますが、それはないと私は思います。
そもそも今時点で4000万人以上いる会社員や公務員から厚生年金は徴収されていますし、2023年度末時点で累積153兆円以上の収益もあり、それに本当にまずくなったら支給年金額を減額すればいいのですからそもそも破綻はしないでしょう。
考えるのは扶養する未成年用の定期死亡保険くらい
そして年金といえば老齢年金が浮かびやすいですが、障害年金、遺族年金も忘れてはいけません。
障害年金は障害の等級に応じて現役世代でも受給できる年金、そして遺族年金はあなたが亡くなってもその遺族が困らない最低限の年金額が支給されます。
現役時代も受給できる年金だね。
加入しているのが国民保険（遺族基礎年金）か社会保険（遺族厚生年金）かだったり、平均標準報酬月額（4～6月分の収入平均額）、子供のありなし、また妻の年齢等によっても変わりますが、基本的に自分が扶養すべき相手が稼げる人であれば私的保険はいらないでしょう。
未成年の子供がいるなら公的年金だけだと心許ないので、この場合のみ民間の定期死亡保険を検討しましょう。
セールスレディの話術による「加入しなきゃ」という謎の使命感が失敗の原因
かつては保険のセールスレディに言われるまま家族のためにと生命保険を契約していました。
また社会人たるもの生命保険に加入すべきとか、年末調整で生命保険料控除を記入する時に何も生命保険に加入していないのもどうかなという謎の感情で加入を続けていた経緯があります。
しかし、自分で調べてみれば公的保険で事足りることに気づきます。そこから民間の生命保険は全部解約して代わりにiDeco（個人型確定拠出年金）に振り分けるようにしました。
今思えば、もう少し早く気づいていてもよかったのではないかと思いますが、思っても仕方ないのでこのスタイルで続けようと思います。
過去の支払いを嘆いても仕方ないものね。
次回はサブスクを見直してみましょう。
今回もお付き合いいただきありがとうございました。
公的保険を信じよ
